サイド教授の「教科書には載ってない」PR講座　vol.7｜通信社

こんにちは、サイド教授です。

今回から通信社をテーマにお話しします。

通信社は、ニュースを伝える上で欠かせない存在です。日本においては、共同通信と時事通信が代表的な通信社です。前回の講座でお話しした「地方紙」は、この通信社なくては成り立ちません。多くの地方紙は、該当の県以外に多くの取材拠点を持つことは経営上、不可能です。県外のニュース、つまり全国的なニュースや世界的なニュースを通信社から買うことによって、紙面に掲載しています。

2つの代表的な通信社は国内だけでなく、海外にも多くの取材拠点を持っており、あらゆるニュースを扱っています。また、世界3大通信社であるAP、AFP、ロイターと提携しており、世界中のニュースをカバーしています。

Yahooのニュースにも多くのニュースが通信社から配信され、掲載されています。

よく、新聞やテレビに「AP－共同」記載、テロップを見かけますが、これはAP通信が取材したニュースを共同通信が確認して配信しました、という意味です。

ニュースの種類は、災害や政治、経済のみならず、ファッションや音楽イベント、トレンドなど、いわゆる柔らかいニュースも含まれています。これらのニュースは、記事と写真だけでなく、動画も通信社から配信されています。このことから、通信社は、新聞社＋テレビ局の機能を持つ、ニュースの総合商社といったところでしょうか。広報的にも国内、世界への情報発信の窓口として大きな意味を持つ機関と言えます。

共同通信、時事通信の2社の支局は、各都道府県にあります。特に地方本社の企業にとっては国内外へ配信してもらえる大きなチャンスとなる報道機関です。通信社の特徴や配信ニュースの傾向を分析することで、何がニュースになるかを学ぶ手がかりになります。ぜひ、意識して通信社のニュースをテレビや新聞から見つけてみてください。